顕微授精にも限界　保険適用で考える生殖補助医療が「できること」「できないこと」

　私たちの前回の連載「 精子に隠された『不都合な真実』 」（２０１９年９月～１２月）と、今回の連載のメインテーマは、精子というフィルターを通して生殖補助医療のたどってきた道を振り返り、そして未来を展望することでした。

　ちょうど、これまでの連載の全体をまとめようという時期に、不妊治療の保険適用拡大が提言されました。私たちの周りでも、患者、医療機関、行政から様々な意見が出ています。

　これまでの生殖補助医療は自費診療、すなわち民間の契約であり、医療機関と患者の合意のみで成立しました。しかし、保険化するとなると、健康保険事業を行う保険者や自治体との合意も必要であり、他の病気と同じように費用対治療効果が求められます。保険化の論議は、生殖補助医療が「できること」「できないこと」を考える、ちょうど良い機会です。精子研究者の視点で、保険化に向けて何が必要か、考えてみたいと思います。

 　話を４０年前に戻しましょう。生殖補助医療が最初にチャレンジしたのは体外受精です。両側の卵管が詰まってしまった女性の卵子を体外に取り出し、培養液の中で精子と受精させ、子宮に移植

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