流産で離職　損失年４６６億円　名古屋市大など研究…「周囲の理解重要」

　流産を経験した女性の離職による経済損失は少なくとも年間４６６億円に上るとの研究結果を、名古屋市立大などの研究チームがまとめた。専門家は周囲の正しい理解やケアで離職を防ぐ重要性を指摘している。

　チームは、同大病院と同大医学部付属西部医療センターに２０１７～２０年に来院した不育症患者と妊婦を対象に、流産歴や仕事の継続状況、収入などをアンケート形式で尋ね、必要な項目を回答した１１７７人について分析した。

　流産経験者５７１人のうち、流産を理由に離職したと答えたのは９％の５２人で、働き続けた場合に見込まれる年収の中央値は３９８万円だった。一般的な流産率（１５％）を基に、年間の国内出生数から流産件数を年１３万件と算出。これらから流産を理由にした離職者は１万１７００人と推計し、経済損失は総額４６６億円と算出した。

　不育症は、流産や死産を２回以上繰り返す状態で、原因には胎児や夫婦の染色体異常、母親の子宮の異常などが多い。チームによると、仕事やストレスが流産に直接関連するか明確ではないが、過去に行われた意識調査ではストレスが主な原因と考

続きを読む