１５年間で西日本の児童自殺死亡率が２倍に　２００９～２３年の自殺統計の解析で判明

　若年者の自殺が世界的問題となっている。米国では児童（８～１２歳児）を対象とした研究で自殺率の上昇が報告されている一方（ ＪＡＭＡ　Ｎｅｔｗ　Ｏｐｅｎ　２０２４；７：ｅ２４２４６６４ ）、日本では同年齢層について検討した研究は少ない。いのち支える自殺対策推進センター（ＪＳＣＰ）国際連携室室長の仁科有加氏らは、日本の過去１５年間における児童の自殺死亡率の変化と関連因子を後ろ向きに検討。「２００９～１５年に比べ、２０１６～２３年では自殺率が有意に上昇していた。地域別に見ると、西日本で１．９３倍と約２倍に上昇していた」などの解析結果をＪＡＭＡ　Ｎｅｔｗ　Ｏｐｅｎ（ ２０２５；８：ｅ２４５５４７１ ）に報告した（関連記事：「 男児や低年齢児は致死率が高い自殺手段を選択 」）。

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　対象は、２００９～２３年に自殺統計（警察庁の報告を基に厚生労働省が作成）に登録された児童２８３例（男児１５９例）。

　主要評価項目は自殺率の経時的変化率とし、〈１〉前年との比較に基づく自殺の変化率（ＡＰＣ）、〈２〉２００９年

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