長期休業者数割合に顕れた「医師らの疲弊」　国立大学病院長会議調査

　心身の不調などによって長期休業を余儀なくされる労働者がいる。国立大学病院に勤務する医師や看護師などで長期休業せざるをえない割合は、全職種や医療・福祉職（国立大学病院を除く）に比べて極めて高いことが、国立大学病院長会議（以下、同会議）の調査で明らかになった。同会議会長の大鳥精司氏（千葉大学病院病院長）は、病院の経営悪化により診療の稼働率を上げたことで国立大学病院の医療従事者が疲弊している実態を１０月３日に東京都で開いた今年度の第３回定例記者会見で説明した。（関連記事「 国立大病院が過去最大の赤字、４００億円超とも 」）

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　厚生労働省は、医療・福祉を含む各産業を対象に２０１５年から労働安全衛生法第６条に基づく労働安全衛生調査を行っている。同会議は国立大学病院に勤務する医師、看護師などの医療従事者における長期休業者の実態を独自に調査しており、今回、労働安全衛生調査の結果と比較した。

　なお長期休業の定義は、介護休暇などを除く１カ月間の休業とし、同一労働

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